ネットニュースで、「過労死寸前で精神を病む教師が急増中、学校崩壊前夜『７割が授業の準備不足』」という記事を観ました。最近、この手の記事が増えてきたように思います。
こういった情報が共有されることにより、公立学校における教員の仕事について理解が深まるとともに、何か改善されるスイッチになりはしないかと思いつつ、それ以上に教員という仕事がブラックだというイメージが定着して人材確保が難しくなること、公共の福祉である学校というものが、対案なく縮小していくのではないかという懸念があります。
仕事のありかたに問題があり、働き方改革を行うも状況は改善しない⇒効果的な対策なし
病休の教員が増加している⇒効果的な対策なし
介護保険導入時と同じく、「措置ではありません、自分でサービスを選ぶことができます」という自己選択が前面に出されたのと同様に、公立学校は縮小、私立学校へのシフトが促されるのではと思っています。
【病休をとる】
様々な事情で心を病んでしまった先生は、日常のままでいられなくなり、心療内科や精神科を受診します。おそらく、そこまで我慢して平常運転しようと踏みとどまっていたので、病状が重くなっている人のほうが多いと思われます。そこで、自分の置かれた状況と自分自身が不健康なことに気づかされ、やっと「これはマズい」というブレーキをかける選択肢が提示されるのです。
残念ながら、職場では「疲れたからといって、仕事を減らしたりしていたら、みんな仕事を減らしてしまう」、「だれかにしわよせがいく」、「出勤してきているなら、仕事ができるということでしょ」という暗黙の圧力が常にかかっているので、調整はほぼききません。
「少し、休んだ方がいいと思います」
多くの心療内科医や精神科医は、教員の状況や病状などを確認したうえで、そう言うでしょう。それに対して、「いえ、私は教員としての責務がありますから、休みません」と言える教員はどれくらいいるでしょうか。
どれくらいの病休期間を必要とする、と併せて記載された診断書が出て、それを学校に提出（郵送含む）されることで、病休に向けての手続きが進みます。
【抜けた後】
１人の先生が抜けると、その先生の穴をどう埋めるか話し合われます。多くは、誰かが少しずつ、または多くを被ることで話が決着します。休む期間が短ければ、その分の講師はとらないとされることが多く、短い病休を頻繁にとる先生がいると、現場にダメージがボディブローのように効いてきます。
近年は、長期になっても講師が見つからない、補充されないケースが増えていると感じます。「子どものために、なんとか頑張って欲しい」、「探しているけれど、いないんだ」、「何とか助け合ってやってください」、多くの場合、これで話が終わります。
指示を出すところと、実際に子どもを指導するところが「別」なので、多くの対応はドライで事務的です。