以前のブログで、外部専門家が教員に指導するとき、「どのようなことを伝えたらいいか」についていくつか書いてみました。
今回は、教職員の主体性を促す助言・指導の仕方について考えてみたいと思います。
【助言・指導のゆくえ】
助言・指導を行うとき、何をどうやって伝えるかが大変難しいところです。
伝える内容や指導方法が難しすぎないか、指導目標の提案が一方的でないか、指導体制のなかで実現可能なことか、数回で達成できる内容か（長期的に継続が必要か）、などがポイントになってきます。
伝えることがいかに妥当なものであったとしても、それを運用面にのせるか、どのように運用するかは担任の先生や、そのこどもが所属する教職員集団の判断にゆだねられるのです。
【当事者意識】
外部専門家の助言・指導はさざなみから津波まで、内容によって様々な影響力をもっています。
担任の先生が責任をもつように指示された学級や学年について、指導の枠組み、運営の流れができたと考えている場合、津波を受け入れる余力や覚悟が必要です。
変化を受け入れるには、担任の先生が目的意識や当事者意識をもつことが必要です。
私もそのへんに気を遣うことが多く、見立て、課題、指導例を挙げ、あとは担任の先生に委ねるようにしています。
①見立て（実態把握、評価）：「この子はこんな子だと思います」という枠組みの提示。
②課題：できること・難しいこと、なぜ難しいか、何をすれば質的に高いものが求められるか。
③指導方法：簡単にできることなら、指導方法を提案してしまいます。しかし、難しい指導方法だと、その先生ができることを考えてもらったほうがいいと思いますし、どうしても着手しにくいものであれば諦めるのも一つだと思います。
主体性を求めるなら、指導方法は先生に考えてもらい、あとはそれを承認する、にとどめたほうがいいと思います。
教員にかかわらず、「言われて～をする」より、「～をしよう、自分はどうする」のほうが主体性は高く、目的を意識しながら無理なくできることを探せるのではと思います。
成功しても、失敗しても、その先生が自分で考えてやったことですから、学びになります。そうして、「うまく運用ベースにのせるにはどうすればいいか」というニードがあれば、その時は根気強くサポートしてもらえたらと思います。
https://magomago1.org/331longexperiencepersonwillbealeader202101/
前回は「331）他職種が常駐すると、教員の仕事は質より手広さが重要になるという話」でした。