こんにちは、雑賀孫市です。
これまで、外部専門家と学校の教員が指導方法を話し合って確認するというお話が多かったと思います。
今回は教員同僚間（教員と非常勤講師の先生を含む）の指導方法の伝達について、少し例を挙げてみたいと思います。
【担任が、指導方法を伝える】
単なる指導方法だけであれば、どこで、何の教材を使って、どのように、いつまでやるのか伝えれば済みます。
伝える側が担任で、慣れた指導であれば「無駄なく、留意点やリスクマネージメント」も含めて説明することができます。
かかわり始めて日が浅い担任の場合だと、できるだけ早い時期に指導方法を決めたいと思いつつ、今できることを即席で伝えることが必要になります。そのようなときは、「場がもつこと、転倒事故などのリスクがミニマムであること」を念頭に置く必要があります。
【担任でないけれど、指導方法を伝える】
この場合、優先順位がついてきます。
①これまで担任などがやってきたことを踏襲する、
②「場がもち、転倒事故などのリスクがミニマムである方法」を、まだ分からないこともあるので、つなぎでやってもらいました、という引継ぎを行うことが多いです。
指導方法を変えたことを担任の先生に強く主張しすぎると、「これまでの指導をみてきて、こっちのほうがいいと思っていた」と批判や非難を含んでいるような雰囲気がでてくるので、自重しなければなりません。
【指導方針を変える】
例えば、移動のとき、「手つなぎをする・しない」、「車椅子半分・歩行半分」、「ここまでやったら叱る・叱らない」など、指導方法を導き出すまでの基本方針についてはどうでしょうか。
これについて
①なんとなく学年や学級の営みのなかで形成されてきたもの。
②学年会などで、この生徒はこうしていこうと話題になり、方向性がでたもの。
③担任が独自に決定して、推し進めてきたもの。
といったものがありますが、これらに手を加えるには、担任をはじめ、学年などに合意を得ながら、新しい取り組みが色々な仮説をクリアしてできあがった（根拠のある）ことが必要になります。
【まとめ】
指導方針、指導方法について、いろいろな捉え方、考え方はありますが、決めた集団や担任の立場などを配慮する必要があります。
児童生徒の実態をみて、最善だと思われるものであっても安易に飛びついてはならないのです。
https://magomago1.org/221howmanyupersonarethereasaot202009/
先回は、「221）２０１９年度の日本作業療法士協会の会員数に関する資料をみて」でした。